薬の説明書と添付文書　副作用情報も明示を

　１９９６年４月から病院や診療所で薬と一緒に「薬の説明書」を手渡された人は多いはずだ。これを提供した医療機関は「薬剤情報提供料」として７点（70円)を患者に請求する。ほとんどがまだ薬の名前と効き目を書いているにすぎない。

　しかし本来、説明書は効き目だけでなく、使用時の注意点や副作用、副作用が生じたときの対処方法などを分かりやすく説明したものでなければならないし、薬に必ず添付していなければならないはずである。

　副作用情報を知ると患者が薬を飲まなくなるといって、情報提供に反対する医師も多い。しかし、われわれの調査では、薬の危険が書いてあっても、服用することの必要性を明示してあれば、患者が服薬を止めてしまうことはほとんどなかった。

　医師向けに薬の箱の中に入っている法律で定められたものだ。欧州では処方箋の必要な薬でも薬局では箱詰の形で売る。箱の中には、以前は難しい専門用語を並べた医師向けの添付文書がそのまま入っていたが、最近では患者にも分かりやすいように平易な言葉に書いた「患者向け添付文書」を入れることが法律で決められた。

　われわれが発行している薬の情報誌「ＴＩＰ」では、このような患者向け「添付文書」に相当する説明書をすでに約280種類（成分）作成し、パソコンでも利用できるようデータベース化した。また、このホームページからもリンクしている（ＴＩＰ提供情報クスリのデータベース）。

　日本でも薬は箱詰めにして、中に「患者向け添付文書」を入れるようにすべきであろう。

（日経新聞１９９７年１２月１日付改変）